朝、まだ蒲団の中にいる時に地震。地震で目を覚ましたのか、目を覚ましたら地震だったのか。このあたりはぜんぜんたいしたことなかったのですが、被害が出ていますね。起きて充電しておいたiPhoneをみたら、緊急地震速報メールが届いていた。
起きてすぐ、浸種しておいた種籾を催芽機に入れて水温を28度まで上げる。
その後、菜の花を鋤き込んだ田んぼの畦塗り。これでおおむね畦塗りも終了。
午後は畦塗り機を水洗いする。
午後遅くからホームセンターにビニールハウスのパッカーなるものを買いにいく。去年、有機栽培研究会の現地視察でプール苗代しておられたところがみなさん、プール苗代に被せるシート類をとめるのにパッカーを使っておられたのでした。僕は板と土嚢を使っていたのですが、・・・。なるほど、これのほうが便利でいいや、と思ったことでした。
ところが、冬の間、ホームセンターにあることを確認しておいたのですが、うーむ、やっぱり農業資材は春になるとよく動くのでしょうね、一番近所は売り切れていました。サイズが色々あるようなんですが、僕がほしいのは25mmのやつ。
これはいかん、とホームセンター巡りをして、4件目に大量に在庫があるところを見つけて購入。いやはや。
催芽機に種籾を入れてあるので、何度となく種籾の様子を確認。芽が出ている方がいいんだが、出過ぎても目が痛んでしまうので困ります。ちょうどいい頃合いに水温を下げないといけないのですが、・・・。結局、深夜の0時に催芽機をとめる。もうどうにも寝不足であります。
TPPの日米両国の事前協議が決着の件、米国の要求の丸飲みじゃないの？ばかばかしい。
日本農業新聞に内山節の文章が載っていた。以下その要約。
アベノミクスをはじめ安部政権の政策は時代遅れにほかならない。経済や社会の構造が大きく変わっているのに、「高度成長よ、もう一度」のような政策を進めようとしても問題拡大の元凶になるだけだ。今、世界に求められているのは、「共に生きられる経済・社会」の構築である。
バブル崩壊以降、日本はずっと不況と言われているが、統計的には成長期のほうが長い。小泉政権当時の2002年1月から2008年2月の景気拡大期は戦後最長と言われる。しかし、この間、若者を中心に非正規雇用や失業が大幅に増えた。企業の海外移転も進んだ。農業所得は減り、農村の過疎化も深刻さを増した。景気拡大が問題解決につながらず、問題を拡大させた。
アベノミクスは、小泉政権の政策を繰り返し、競争社会に戻そうとする政策だ。これを許せば市場原理で競争がさらに激化する。TPPでも、推進派は「農業が打撃を受けるのなら、競争力をつければいい」という論法だが、そんな政策で課題は解決しない。農業と共に生きる社会の構築こそが求められている。
19世紀の経済学は「労働とは何か」「人間や社会にとっての富とは何か」を論じていた。 20世紀に入ると経済予測や経済成長方策に移り、今や利益が上がる投資システムを研究する金融工学が主流だ。金の転がし方の計算法であり、もはや経済学ではない。
英国の投資ファンド関係者がギリシャ危機に対し、「ギリシャが崩壊しようと関係ない。その過程でいかに儲けるかだけだ」と言い切った。こういう投資家たちが支配する経済を許してはならない。金融や投資の規制強化が急務である。実体のない虚構の金に支配される経済・社会から、生身の人間の営む実態を伴った経済・社会の転換を急ぐべきだ。
競争によって追い詰め会う経済は、逆に市場を崩壊させる。農家や零細な町工場、若者たちを追いつめれば、農機具も車も様々なものが売れなくなる。他者を追い詰める仕組みは、社会のルールとしてしっかり規制する必要がある。
雇用面では、最低賃金を引き上げるとともに、雇用が不安定な非正規社員の賃金こそ、正社員より高く設定すべきだ。コストを抑えると言う企業側の都合で不安定で低賃金をしいるのは、早急に見直す必要がある。
市場原理がさらに押しつけられるTPPでは、農業をはじめ地域経済が大きなダメージを受け、地域はさらに的に追い込まれる。農村も都市も活性化するとは思えない。今必要なのは市場原理競争ではなく、人々や地域のつながりを結び直して、社会や経済の仕組みを作りなおすことだ。地域、社会、コミュニティーを壊すTPPを許してはならない。
何を生ぬるいことを・・・、と思われた方もあるでしょうが、いささかまっとうに過ぎるところは哲学者だからなのかな。
コンビニでウイスキーのポケット瓶を買ったが、やけに軽い。瓶ではなしにペットボトルになっていた。いやはや。
